稼働率、実車率、積載率、という３つの言葉を聞かれたことがある方も多いかと思います。
「稼働率」とは、そのトラックが営業日のうち、何日稼働したかということです。
「実車率」とは、トラックが稼働していた時間のうち、実際に荷物を積んでいた時間の割合です。
「積載率」は、積んでいた荷物の量がトラックの最大積載量に対してどれだけだったかということです。
荷物をいかに効率的に運送出来ているかを計算する指標としては、
「実車率×積載率」を計算すると良いです。
そして現在の日本の営業用トラックの「実車率×積載率」の現状は、約３５％程度です。
つまり、
現在の日本全国の営業用トラックは、持てる輸送能力の三分の一しか発揮していないという
ことになります。
太豊陸運では、食品運送や建築資材運送に力を入れていますが、
各トラックに対していかに積載率を上げるかが日々の課題になっています。
少量の荷物を積むために大きなトラックを使うようなことになると、
会社の利益は生まれませんし、結局のところ、運賃にも反映することになってしまい、
荷主企業様においても効率的ではなくなってしまいます。
ではなぜトラックの効率は上がりにくいのでしょうか？
考える状況として、トラック輸送に対して高い精度を要求する社会になっているということです。
「翌日配送」や「全国一律料金」などの条件がそうです。
翌日配送と謳ってしまえば、
たとえ荷物が少なくても翌日にはお客様の手元に届けなければならないですよね。
また、全国一律料金にすると、
人口が少ないなどの理由で荷物が増えない地域にも同料金で配送することになります。
これは、大手のアマゾンやアスクルなどだけではなくて、
私たち中小運送会社にも、似たような問題は常について回ります。
食品配送になると、定期便で２トン分の食品を配送する予定が、
事情が変わり１トンになってしまった場合などがそうですよね。
「実車率×積載率」を１００％にするというのは、ほぼ不可能ですが、
現在より少しずつでも向上させることができれば、荷主様にとってもメリットが大きいのです。
配送の時間指定の緩和やエリア選定、共同配送の活用などをすることで、
荷主企業と運送会社の双方にメリットが生まれるという結果になります。→共同配送について
まずそのためには、荷主企業と運送会社とのあいだでしっかりとした連携体制を築き、
こまめに意志疎通することです。→ビジネスパートナーとしての運送会社
まだまだトラックは実力の三分の一しか出せていない。
残りの三分の二の実力を発揮できるよう、物流戦略を協力して練ることが重要です。
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